企業イメージ調査によく用いられる方法として、企業名に併せてロゴを提示するという方法があります。ロゴのついたアンケート用紙は単に文字情報として企業名を提示するよりも格段にビジュアルが向上するため、調査形式として好む担当者は […]
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第102回 証明できないフレームワークAIDMA
2011 年 3 月 29 日 – 12:54 PM
いわゆる「AIDMAの法則」はどのようにして証明されますか。 直接の証明は困難と考えられますが、有用性を妨げる理由にはならないと考えられます。 ナレッジマネジメントの分野で広く知られる理論に、「知識創造企業」（東洋経済新 […]
Eco Site Survey 2011 ランキング
2011 年 3 月 10 日 – 8:00 AM
環境サイトの整備状況ランキング（総合） 以下は、各企業の環境サイトの整備状況について調査した結果である。 最も評価が高いのは富士通で評価基準の達成率は93.3％であった。 2位は大和ハウス工業、サントリー、三菱電機、ＮＥ […]
第3回：サポートサイトの効果(1)CS向上
2011 年 2 月 24 日 – 9:20 AM
再購入意向 ウェブサイトに関わらず、サポートを提供する最も重要な目的の一つはCSの向上を通じて、再購入ないし継続利用を促進することである。これはサポートにウェブサイトを利用する・しないに関わらない命題であるが、ウェブサイ […]
第10１回 国民性による回答パターンの違い
2011 年 2 月 28 日 – 9:00 AM
消費者調査によるブランド評価を行ったところ、日本が一番低いという結果が出ましたが。 国民性による回答パターンの違いを考慮すべきです。 グローバルブランド調査において、あるブランドに対する好感度を5段階や7段階評価などで行 […]
第4回：サポートサイトの効果(2)コスト削減
2011 年 3 月 4 日 – 11:04 AM
サポートサイト利用後の行動 サポートサイトの効果を見るため、サポートサイト利用後の行動を把握した(図1)。サポートサイト利用後の行動として最も多いのは「電話した」で12.2%である。これは、第2回で見た「問合せ先や方法が […]
第44回：国民の86%は消費税の増税を容認！？
– 質問の仕方による回答の差異に関する調査 その2
2011 年 2 月 22 日 – 9:23 AM
かつて、消費税の前身である売上税の導入を巡ってある新聞社が行った世論調査に対して、その政策の実現を支援するためにあえて賛成者が増えるような質問の仕方をしていたという疑問が提起されました。調査には必ず前提条件があって行われ […]
第5回：サポートサイトの問題点(1)全体的傾向
2011 年 4 月 7 日 – 3:40 PM
ユーザーが感じている問題点 サポートサイトに対して多くのユーザーが感じている問題点の第一は「情報の分類がわかりにくい」である。多くのサポートサイトで、情報の分類が供給者の視点に立ち、ユーザー側の視点と乖離していることが窺 […]
第6回：サポートサイトの問題点(2)主要論点
2011 年 4 月 14 日 – 2:41 PM
多くのサポートサイトは「欲しい情報が見つからない」という問題を抱えている。これはサポートサイトの有用度評価を下げる大きな左右となっている（図1）。 情報の不足 情報の不足は最も基本的な問題として、その企業がサポートに力を […]
第100回 事件・事故後のコミュニケーション
2011 年 1 月 31 日 – 3:34 PM
事件・事故に巻き込まれた場合のコミュニケーションとして留意すべき点は何ですか。 該当する出来事と真摯に向き合う姿勢が重要です。 企業が不運にして事件・事故に巻き込まれてしまうことがあります。 もしそれが明らかに誤解に基づ […]
第1回：モバイルサイトユーザーの行動プロセス（分析枠組み）
2010 年 12 月 2 日 – 3:23 PM
これから6回にわたって、「Mobile Equity 2010」調査結果の分析の一端を紹介したい。 本調査は18の業界における210の企業モバイルサイト（携帯端末向けサイト）における視聴動向を定点情報として観測し、モバイ […]
第43回：質問形式による回答傾向の違い その1
2011 年 1 月 18 日 – 3:26 PM
多様化するブランドイメージ戦略の一環として、近年多くの企業がタグラインの制定・導入を行っています。このようなタグラインについては、一つのものが全世界に向けて発信されている場合もあれば、事業を展開する地域毎に異なるものが定 […]
第2回：アクセスのきっかけ
2010 年 12 月 9 日 – 4:25 PM
「Mobile Equity 2010」はモバイルとPCのサイトをどう補完あるいは棲み分けさせるべきかを知るため、モバイルとPCの両方の手段でインターネットにアクセスできる人を対象に調査を行った。 そこから、その企業のP […]
第3回：アクセス目的
2010 年 12 月 17 日 – 9:35 AM
アクセス目的として最も多いのは「商品情報（購入検討や情報収集のため）」である。これから購入しようとする商品の情報収集目的が多いのはPCサイトも同様である。 しかし、注目すべきは次に多い「商品情報（購入した商品の情報収集） […]
第99回 現実の姿と乖離したブランド訴求の害
2010 年 12 月 24 日 – 5:02 PM
これまでと違うイメージを広告で作り出すことは可能ですか。 現実の姿と乖離したイメージ訴求を行っても費用がかさむだけで定着は難しいでしょう。 ブランディングの方法論に「目指すべきブランドの像を描き、そこに至るまでの道筋を明 […]
第4回：アクセス場所
2011 年 1 月 6 日 – 6:28 PM
モバイルサイトという言葉から想像されるアクセス場所は外出先や移動中などである。 しかし、実際には自宅からのアクセスが多い。 アクセス場所の傾向は業種によって異なる。外食などでは外出先や移動中のアクセスの比率が他の業種より […]
第5回：アクセス経路
2011 年 1 月 13 日 – 9:26 AM
アクセス経路で最も多いのは検索ツール、公式メニュー、QRコードの3つである。 それぞれの比率はグラフに示した通りである。ただし、アンケートで把握するのはあくまでユーザーの認識なので、実際の経路とのずれが生じることがある点 […]
第6回：アクセス時のユーザー行動
2011 年 1 月 20 日 – 5:23 PM
アクセス時のユーザー行動として最も多いのは「PCサイトで詳細を調べる」といいうものである。 多くのユーザーは、モバイルサイトでいち早く情報を入手し、詳細情報は多くの情報を処理するのに適したPCを利用している。このようなユ […]
第98回 選択肢のランダム表示
2010 年 11 月 30 日 – 9:30 AM
インターネットを利用したオンラインアンケートでは選択肢のランダム表示を利用すべきですか。 ランダム表示が不要な設問を設計するのが最も正しいアプローチであることが少なくありません。 インターネットを利用したオンラインアンケ […]
第1回：情報価値の動向
2010 年 10 月 31 日 – 9:26 PM
これから5回にわたって、「Web Equity 2010」調査結果の分析の一端を紹介したい。 本調査は12の業界における236の企業Webサイトについて、接触効果、好感効果、販売効果、ロイヤルティ効果の4つの視点から企業 […]
第2回：ユーザーからのサイト評価の動向
2010 年 11 月 4 日 – 8:00 AM
Webサイトの4つの効果(接触、好感、販売、ロイヤルティの各効果)のうち好感効果を検証するため、Web Equityではサイト評価を視覚的印象、使いやすさ、掲載情報の3つの側面から行っている。 視覚的印象は色使い、画像、 […]
第3回：アクセスから購入までのユーザーの行動推移
2010 年 11 月 11 日 – 12:09 AM
4つの効果（接触、好感、販売、ロイヤルティの各効果）のうち販売効果はWebサイトの事業貢献度を見る上で多くの場合最も重視されるべきものである。しかし、多くの企業サイトではECは行っていないか、行っていたとしても全体のごく […]
第97回 ブランド変更の成否を左右する変更後のコミュニケーション
2010 年 11 月 8 日 – 9:00 AM
ブランド変更の成否はネーミングによって決まりますか。 変更後のコミュニケーションの良し悪しによって大きく左右されます。 松下電器、ナショナルからPanasonicへのブランド変更・ブランド統一後のPanasonicブラン […]
第4回：サイト関与率と口コミ関与率
2010 年 11 月 18 日 – 4:18 PM
サイト利用者が購入のために企業Webサイト経由で入手した情報の割合をサイト関与率と呼ぶ。サイト関与率は09年まで減少傾向にあったが、10年はやや増加した（図1）。 サイト関与率の対象は製品・サービスに自社のブランドを冠す […]
第5回：購入後アクセスの効果
2010 年 11 月 26 日 – 1:56 PM
販売効果の最大化のため、多くの企業では未購入者に対して製品を告知し、その魅力をアピールして購入意欲の喚起を行うことを考える。 そのためまだ購入しておらず、これから購入しようとする人が、暗黙のうちにターゲット・ユーザーとし […]
第42回：「Panasonicの“生活家電”」に対する馴染み度調査（4回目）
2010 年 10 月 25 日 – 3:09 PM
2008年10月1日、旧松下電器産業株式会社は社名をパナソニック株式会社に変更しました。同時に白物家電・住宅設備機器などの生活家電分野製品は「National」から世界統一ブランド「Panasonic」へと移行しました。 […]