弊社はBtoBのため、家庭からのアクセスを対象としたインターネット視聴率のデータがピンときませんが。
	ターゲットに対するリーチを重視すべきです

企業によって、ターゲットユーザーは同じとは限りません。たとえば、清涼飲料水であれば幅広い消費者が対象となりえますが、同じ飲料でもアルコール類は未成年やお酒を飲めない人は少なくとも製品の販売促進という観点からはターゲットとはなりません。

BtoBであれば更に対象者は絞られ、特定の製品やサービスの利用者以外はおよそターゲットとならないものが数多くあります。こうしたことを無視して十把一絡げに視聴率を比較しても、あまり意味はありません。

特に、現在利用できるインターネット視聴率は家庭からの視聴が対象となっていますので、BtoB企業のアクセス度を見る指標としては不適切なものとなっています。テレビの視聴率でも、自社製品の購買層にどれだけリーチしたかを、年代、性別などの切り口でセグメント化して分析することがあります。しかし、製品によってユーザーの切り口はさまざまですので、年代や性別のような一般的な切り口が適さないこともあります。特にBtoB製品ではこの傾向は顕著です。

そこで、ターゲットユーザーを設定して、そのターゲットに対するリーチを測るという手法が非常に有効となります。もちろん、ターゲットの母数は業種によって異なるものとなります。このようなターゲット視聴率という概念は、基本的にはアクセスの量と質の両面を考慮した指標ということができます。

もっとも、ターゲットにだけ効率よくリーチできる媒体が存在するかどうかは全く別問題です。インターネット広告は比較的ターゲティングしやすいといえます。それでも、ターゲティングのためのコストはある程度覚悟しなければならないケースが多いと思われます。

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