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Brand Strategy journal ブランド戦略通信

Web Equity2006

Web Equity(ウェブエクイティ)2006 結果報告会:第2部 調査結果の解説

会場

弊社コンサルタントの溝田より、もう1つの目玉であるWebサイトの事業貢献度調査の調査結果をご報告しました。

この調査は、今年で4回目を迎える弊社のなかで最も歴史のある大規模調査です。昨年に引き続き週刊ダイヤモンドの特集で取上げられるなど、多くの皆様にご注目をいただいております。

総合指標をもとに作成した「Webサイト価値ランキング」では、4年連続首位のトヨタ自動車を始めとした自動車メーカー、ANA・JAL、Panasonicといったランキング常連企業も相変わらず高い評価を得ています。また、新しいところでは積水ハウスやダイワハウス工業などの住宅関連企業の躍進も目立ちます。

第2部では実際に高い評価を得たサイトを紹介し、なぜ高い評価を得たのかという理由について独自の分析を加えながら詳しく解説しました。

■事業貢献度調査の結果概要はこちら

Webサイトの事業貢献度調査 調査概要

調査内容 各企業のWebサイトが2005年度(原則として2005年4月〜2006年3月の1年間)に、どれくらい事業活動に貢献したかを評価する。
調査対象数 202サイト(詳細は下記対象サイト一覧を参照)
調査媒体 インターネット、郵送など
調査方法 各社が公表している財務データ、消費者調査を利用
調査期間 2006年6月1日〜12日
調査対象者 日本各地にお住まいの16〜69歳までの一般消費者
有効回答数 6767人(1サイト約2000人)

調査対象企業一覧(202社)

あいおい損保、アイフル、アコム、アサヒ飲料、旭化成ホームズ、アサヒビール、味の素、アップルコンピュータ、穴吹工務店
eAccess、イオン、伊勢丹、伊藤園、伊藤ハム、イトーヨーカ堂
HIS、au、エーザイ、江崎グリコ、SRIスポーツ、NEC、NTTドコモ
大阪ガス、大塚製薬、OCN、オムロンヘルスケア、オリックスカード、オリックスレンタカー、オリンパス
花王、カゴメ、カシオ計算機、カルビー、カルピス、関西電力
キッコーマン、キヤノン、九州電力、キユーピー、キリンビール、キリンビバレッジ、近畿日本ツーリスト
グンゼ
ケンタッキーフライドチキン
コーセー、コカ・コーラ、コクヨ、コナミ、コナミスポーツ、コニカミノルタ、小林製薬
サークルKサンクス、佐川急便、サッポロビール、サントリー、三洋電機、サンリオ
JR東海、JR西日本、JR東日本、JCB、JT(日本たばこ産業)、JTB、資生堂、シチズン時計、シャープ、新生銀行
スカイマークエアラインズ、スズキ、スターバックス、スバル、住友不動産、住友林業
セイコーウオッチ、セイコーエプソン、西武鉄道、西武百貨店、西友、セガ、セキスイハイム、積水ハウス、セゾンカード、セブン-イレブン、セントラルスポーツ、全日空(ANA)
ソニー(エレクトロニクス分野)、ソニー(ゲーム分野)、So-net、損保ジャパン
第一三共、ダイエー、大京、ダイキン工業、大正製薬、ダイハツ工業、大丸、大和証券、ダイワハウス工業、_島屋、タカラトミー、宝酒造、武田薬品工業、武富士
中部電力
DTI、TDK、DION、ティップネス、TEPCOひかり
東急不動産、東京海上日動、東京ガス、東京急行電鉄、東京ディズニーリゾート、東京電力、東芝、東北電力、東洋水産、ドトールコーヒー、トヨタ自動車、トヨタレンタリース、トリンプ
National、ナムコ
ニコン、ニチレイ、日興コーディアル証券、日産自動車、日産レンタカー、日清食品、日本通運、ニッポンレンタカー、@nifty、日本航空(JAL)、日本水産、日本ハム、日本ビクター、日本郵政公社、日本旅行、任天堂
ネスレ
野村證券、野村不動産
パイオニア、ハウス食品、Panasonic、パナホーム、阪急交通社、バンダイ
日立製作所
ファミリーマート、富士写真フイルム、富士通、ブラザー工業、ブリヂストンスポーツ、フレッツ(NTT西日本)、フレッツ(NTT東日本)、プロミス
ベネッセ
ボーダフォン、ホンダ
マクドナルド、松井証券、マツダ、丸大食品、マルハ
ミサワホーム、ミズノ、みずほ銀行、三井住友カード、三井住友海上、三井住友銀行、三井不動産、三井ホーム、ミツカン、三越、三菱自動車、三菱電機、三菱東京UFJ銀行
明治製菓、明治乳業、メルシャン
モスバーガー、森永製菓、森永乳業
ヤクルト、Yahoo!BB、山崎製パン、ヤマト運輸、ヤマハ
USEN、雪印乳業、ユニ・チャーム、ユニー、ユニクロ
ライオン
ルネサンス
ローソン、ロート製薬、ロッテ、ロッテリア
ワコール
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