食品・水産

サントリー,サッポロビール,キリンビール,キリンビバレッジ,アサヒビール,アサヒ飲料,日本コカ・コーラ,伊藤園,ヤクルト本社,ポッカコーポレーション,伊藤ハム,日本ハム,明治ホールディングス,森永乳業,雪印乳業,ニッスイ（日本水産）,ニチレイ,マルハニチロホールディングス,キユーピー,味の素,カゴメ,ハウス食品,キッコーマン,ミツカン,ロッテ,江崎グリコ,日清食品,東洋水産,山崎製パン,ＪＴ（日本たばこ産業）

化学・繊維

大塚製薬,武田薬品工業,大正製薬,中外製薬,アステラス製薬,第一三共,旭化成,住友化学,積水化学工業,帝人,東レ,日東電工,花王,Ｐ＆Ｇ(プロクター・アンド・ギャンブル),資生堂,ライオン,サンスター,ユニ・チャーム,ＤＩＣ（旧：大日本インキ化学工業）,日立化成工業,三菱化学,富士フイルム,三井化学,昭和電工

電機・精密

デル,アップル,日本ＩＢＭ（日本アイ・ビー・エム）,日本ヒューレット・パッカード,サン・マイクロシステムズ,日本サムスン,富士通,ＮＥＣ（日本電気）,三菱電機,日立製作所,カシオ計算機,ダイキン工業,パナソニック（旧：松下電器産業）,パナソニック電工（旧：松下電工）,シャープ,東芝,ソニー,ブラザー工業,京セラ,ＴＤＫ,村田製作所,オムロン,アルプス電気,横河電機,セイコーホールディングス,オリンパス,シチズンホールディングス,ＮＥＣエレクトロニクス,アンリツ,山武,富士電機ホールディングス,ＪＶＣ・ケンウッド・ホールディングス,メルコホールディングス,アイ・オー・データ機器,パイオニア,三洋電機,キヤノン,セイコーエプソン,ニコン,富士ゼロックス,コニカミノルタホールディングス,リコー

機械・輸送用機器

トヨタ自動車,日産自動車,ホンダ（本田技研工業）,マツダ,富士重工業,三菱自動車工業,川崎重工業,スズキ,ダイハツ工業,いすゞ自動車,日野自動車,ＩＨＩ(旧：石川島播磨重工業）,三菱重工業,コマツ（小松製作所）,日立建機,サミー,セガ

鉄・非鉄・建設・不動産

新日本製鐵,ＪＦＥスチール,住友金属工業,日立金属,住友電気工業,三菱マテリアル,住友林業,積水ハウス,住友不動産,大和ハウス工業,三井不動産,三菱地所,大林組,鹿島,清水建設,大成建設,竹中工務店,日揮

窯業・金属製品・ゴム製品

ＴＯＴＯ,IＮＡＸ,トステム,旭硝子,ブリヂストン,横浜ゴム

その他製造

ヤマハ,コクヨ,タカラトミー,バンダイナムコホールディングス,凸版印刷,アシックス

電力・ガス・石油製品

東京電力,東京ガス,大阪ガス,関西電力,中部電力,東邦ガス,ＥＮＥＯＳ（新日本石油),ＪＯＭＯ（ジャパンエナジー),コスモ石油,出光興産,昭和シェル石油,東燃ゼネラル石油

運輸

JR東日本（東日本旅客鉄道）,JR東海（東海旅客鉄道）,JR西日本（西日本旅客鉄道）,近鉄（近畿日本鉄道）,東急電鉄（東京急行電鉄）,東京メトロ(東京地下鉄）,ＡＮＡ(全日本空輸）,ＪＡＬ(日本航空）,ヤマト運輸,日本通運,佐川急便,日本郵船

情報・通信

キヤノンマーケティングジャパン,伊藤忠テクノソリューションズ,ＮＴＴデータ,大塚商会,ＣＳＫホールディングス,日本ユニシス,ＮＴＴドコモ,ＫＤＤＩ,ソフトバンクテレコム,ソフトバンクモバイル,野村総合研究所,日本オラクル,ＮＴＴコミュニケーションズ,ＮＴＴ東日本（東日本電信電話）,ＮＴＴ西日本（西日本電信電話）,マイクロソフト,ヤフー,イー・アクセス,コナミ,スクウェア・エニックス,シマンテック,トレンドマイクロ,マカフィー,リクルート,ＮＨＫ（日本放送協会）,日本テレビ放送網,ＴＢＳホールディングス,フジテレビ,テレビ朝日,テレビ東京

サービス

ベネッセコーポレーション,セコム,オリエンタルランド,ダスキン,トランスコスモス,電通

商業

セブン-イレブン・ジャパン,イトーヨーカ堂,ファミリーマート,ローソン,ユニクロ,良品計画,日本マクドナルド,モスフードサービス,吉野家,スターバックスコーヒージャパン,ヤマダ電機,ビックカメラ,イオン,ダイエー,高島屋,三越伊勢丹ホールディングス,J.フロント リテイリング（大丸・松坂屋）,楽天,三菱商事,三井物産,住友商事,伊藤忠商事,丸紅,双日

金融・保険

三菱東京ＵＦＪ銀行,みずほ銀行,三井住友銀行,新生銀行,りそな銀行,住友信託銀行,野村證券,大和証券グループ本社,ソニーフィナンシャルホールディングス,東京海上日動火災保険,損害保険ジャパン,三井住友海上グループホールディングス,日本生命,第一生命,住友生命,明治安田生命,アフラック（アメリカンファミリー生命保険）, オリックス,クレディセゾン,日立キャピタル,武富士,アイフル,アコム,プロミス

注：業種名は原則として日本経済新聞の相場表と統一していますが、企業の分類には一部例外があります。また、非上場企業の場合は同業他社をもとに分類しています。

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