ブランド戦略通信 │トライベック・ブランド戦略研究所

企業情報サイト調査2008

企業情報サイト調査 2008 調査対象サイト

食品・水産

キリンビール、サントリー、アサヒビール、サッポロビール、キリンビバレッジ、アサヒ飲料、日本コカ・コーラ、伊藤園、ヤクルト本社、ポッカコーポレーション、明治乳業、森永乳業、雪印乳業、伊藤ハム、日本ハム、日清食品、東洋水産、マルハニチロホールディングス、日本水産、キユーピー、味の素、カゴメ、ハウス食品、キッコーマン、ミツカン、ロッテ、江崎グリコ、ニチレイ、山崎製パン、日本たばこ産業

化学・繊維

大塚製薬、武田薬品工業、大正製薬、中外製薬、アステラス製薬、第一三共、旭化成、住友化学、積水化学工業、帝人、東レ、日東電工、花王、資生堂、ライオン、サンスター、ユニチャーム、大日本インキ化学工業、日立化成工業、プロクター・アンド・ギャンブル(P&G)、三菱化学、富士フイルム、三井化学、昭和電工

電機・精密

デル、アップルコンピュータ、日本IBM、日本ヒューレット・パッカード、サン・マイクロシステムズ、日本サムスン、富士通、NEC、三菱電機、日立製作所、カシオ計算機、ダイキン工業、パナソニック、パナソニック電工、シャープ、東芝、ソニー、ブラザー工業、京セラ、TDK、村田製作所、オムロン、アルプス電気、横河電機、セイコー、オリンパス、シチズンホールディングス、NECエレクトロニクス、アンリツ、山武、アルパイン、JVC・ケンウッド・ホールディングス、クラリオン、富士通テン、パイオニア、三洋電機、キヤノン、セイコーエプソン、ニコン、富士ゼロックス、コニカミノルタホールディングス、リコー

機械・輸送用機器

トヨタ自動車、日産自動車、本田技研工業、マツダ、富士重工業、三菱自動車工業、川崎重工業、スズキ、ダイハツ工業、いすゞ自動車、日野自動車、IHI、三菱重工業、コマツ、日立建機、サミー、セガ

鉄・非鉄・建設・不動産

新日本製鐵、JFEスチール、住友金属工業、日立金属、住友電気工業、三菱マテリアル、住友林業、積水ハウス、住友不動産、大和ハウス工業、三井不動産、三菱地所、大林組、鹿島、清水建設、大成建設、竹中工務店、日立プラントテクノロジー

窯業・金属製品・ゴム製品

TOTO、INAX、トステム、旭硝子、ブリヂストン、横浜ゴム

その他製造

ヤマハ、コクヨ、タカラトミー、ナムコ、バンダイ、アシックス

電力・ガス・石油製品

東京電力、東京ガス、大阪ガス、関西電力、中部電力、東邦ガス、新日本石油、ジャパンエナジー、コスモ石油、出光興産、昭和シェル石油、東燃ゼネラル石油

運輸

JR東日本、JR東海、JR西日本、近畿日本鉄道、東京急行電鉄、日本郵船、全日本空輸、日本航空、ヤマト運輸、日本通運、佐川急便、日本郵政

情報・通信

キヤノンマーケティングジャパン、伊藤忠テクノソリューションズ、NTTデータ、大塚商会、CSKホールディングス、日本ユニシス、野村総合研究所、日本オラクル、NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクテレコム、ソフトバンクモバイル、NTTコミュニケーションズ、NTT東日本、NTT西日本、マイクロソフト、ヤフー、USEN、コナミ、スクウェア・エニックス、シマンテック、トレンドマイクロ、マカフィー、リクルート、NHK、日本テレビ放送網、TBS、フジテレビ、テレビ朝日、テレビ東京

サービス

ベネッセコーポレーション、セコム、オリエンタルランド、ダスキン、トランスコスモス、電通

商業

セブン-イレブン・ジャパン、ファミリーマート、ローソン、ユニクロ、良品計画、イトーヨーカ堂、日本マクドナルド、吉野家、スターバックスコーヒージャパン、ドトールコーヒー、日本ケンタッキー・フライドチキン、イオン、ダイエー、伊勢丹、高島屋、三越、J.フロント リテイリング、楽天、三菱商事、三井物産、住友商事、伊藤忠商事、双日

金融・保険

三菱東京UFJ銀行、みずほ銀行、三井住友銀行、新生銀行、オリックス、クレディセゾン、野村證券、大和証券グループ本社、日興コーディアル証券、東京海上日動火災保険、損害保険ジャパン、三井住友海上火災保険、日本生命、第一生命、住友生命、明治安田生命、日立キャピタル、アフラック、りそな銀行、住友信託銀行、武富士、アイフル、アコム、プロミス

注:業種名は原則として日本経済新聞の相場表と統一していますが、企業の分類には一部例外があります。また、非上場企業の場合は同業他社をもとに分類しています。

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