Web Equityの最初のステップは各企業サイトのユーザー規模を把握することである。店頭で商品を販売する場合と同じように、基本的に集客できるユーザーは多いほどよい。最近はコーポレートサイトとは別にマーケティングサイトや会員サイトが運営されていることが少なくない。ブランドの数だけブランドサイトが設置されていることもある。サイトが集約的に運営されているか、分散して設置されているかに関わらず、いずれの入り口から入ったユーザーも、Web Equityでは当企業のユーザーと認識することになる。

こうして集めたユーザーにいかに自社商品を購入してもらうか。購入に至るまでにはいくつかシグナルとなるユーザー行動がある。Web Equityではそれらのユーザー行動を類型化して把握している。そして、そのデータが行動価値の元になっている。単なるサイト閲覧から進んで、会員登録など価値ある行動を取るユーザーは閲覧者の一部であるが、それをいかに高い水準にするかがその後の企業側から消費者への働きかけの有効性を大きく左右すると考えられる。

一連のユーザー行動の中で、企業にとって最も価値あるものの一つは店頭に来てくれることだろう。店頭にはもちろん実店舗だけでなくオンライン上のものも含まれる。そして、実際に購入してもらえれば、それは売上価値として認識することができる。

一連の行動において、行動者の数はアクセスから購入へと進むにつれて激しく減衰することもあるであろう。しかし、企業から見た価値は先に進むにつれて次第に大きくなってゆくものと考えられる。

【図1】Webサイト価値創出モデル

参考

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