グラフは、Web Equity調査対象企業260社の平均値を取って、インターネットが利用可能な一般消費者が企業サイトにアクセスしてから購入するまでの行動推移を表したものである。
【図1】アクセスから購入までのユーザー行動推移（2012～13年）
2013年の各企業へのアクセス率の平均は13.0%である。さらに一般消費者全体に対して8.8%、アクセス者に対しては68%(=8.8/13.0)が再訪問意向を持った。購入検討を行ったのは一般消費者の5.8%、これはアクセス者に対して45%(=5.8/13.0)、購入にまで至ったのは一般消費者の3.0%、すなわちアクセス者に対して23%（=3.0/13.0）であることが示されている。
このように、アクセス者のうち半数近くが購入検討をし、さらにその約半数が購入にまで至っている。
なお、2012年の推移も示されているが、全体的に行動者がやや減少したことを除き、2013年になっての顕著な傾向の変化は見られない。
企業がWebサイトを通じたマーケティング・販売効果を高めるためには、入口となるアクセス者を増やしながら、価値あるユーザー行動を促し、最終的な購入として結実させることが求められる。
すなわち、Webサイト価値を高めるとは、このグラフで端的に示されたようなユーザー行動が、より高い位置で推移するようにすることに他ならないと考えられる。そのために、このグラフの位置を左右する様々な要素とその関連性を考慮し、適切な施策を選択、実行することが重要であると考えられる。
参考
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