Web Equityでは製品・サービス購入者が当該企業サイトを参考にした度合いを指数化し、それに基づいてWebサイトの売上価値を算出している。
【図1】サイト効果と売上価値
【図2】業界別サイト効果
指数は購入者に占めるWebサイト利用者の割合（サイト利用率）とサイト利用者各自が利用した情報のうちWebサイトから得たものの割合（サイト関与率）を掛け合わして得られる「サイト効果」を用いている（図1）。
サイト効果が高いのは運輸・レジャー業界である（図2）。中でもWebサイトの利用にいち早く取り組んだ航空会社が高い（図は割愛）。これはECサイトを兼ねているためである。運輸・レジャー業界以外の一般事業会社ではECは行っていないか、非常に限定的な場合が多いが、その中では自動車会社のWebサイトのサイト効果が高い。
自動車の典型的な購買パターンとして、TVCMで認知し、Webサイトで詳細を調べ、ディーラーに行って実車に触れて購入、という流れがある。かつてはカー雑誌だったところをWebサイトが置き換えた感があるが、Webサイトは消費者の行動パターンにしっかりと組み込まれている。
一方、トイレタリー・製薬や食品・飲料の各業界はサイト効果が低い。これは、購入のためにわざわざWebサイトを参照する人が少ないという商品特性を反映している。
しかし、こうした業界では、ユーザーはアクセス時には必ずしも購入を意識してはいないが、結果的に購入に至る確率が高い。とりわけ食品・飲料ではその傾向が顕著である（図3）。
【図3】購入者のサイト利用状況
こうした業界では、多くのアクセスを集め、Webサイトを通じてその企業や製品・サービスに親しんでもらい、好感効果を高めることが、結果的に販売の支援になっているのである。
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