下図は横軸にサイト利用率（購入時に企業ウェブサイトを利用し情報を得たユーザーの割合）、縦軸にサイト関与率（企業ウェブサイトから得た購入に関する情報の割合）を、それぞれ示したものである。

サイト利用率、関与率がともに高いのは運輸・レジャー業界である。

サイト利用率は高いが、関与率は平均以下の業界として自動車、住宅関連の業界がある。これらは高額の取引が前提となるため、消費者はさまざまな情報源から盛んに情報収集を行う。その結果、店頭などの情報ソースと比べて気軽にアクセスできるウェブサイトの利用率は非常に高いものとなる。ただし、高額商品のもう一つの特徴として、閲覧対象は企業ウェブサイトだけでなくメディアサイトやコミュニティなど広範囲に及ぶため、サイト関与率は必ずしも高くない。

サイト利用率が低い業界としては食品・飲料やトイレタリー・化粧品・製薬の業界が挙げられる。これら日用品の購入決定は店頭で行われることが大半である。ただし、割合は少ないもののウェブサイトを閲覧して商品選択する人にとっては、企業サイトは重要な情報源となるため、サイト関与率は40%を超え、他業界と比べて著しく低いわけではない。

【図1】業界別購入検討度