ランキングはニーズ充足度に基づいて行った。なお、ニーズ充足度はアクセス率(ターゲットに占める業務目的でアクセスした人の割合、ただし過去1年以内)とニーズ充足率(アクセス者に占めるニーズ充足者の割合)から算出した。
オムロンのFAサイト(Industrial Automation)が5年連続でトップとなった。
総合2位はキーエンス、3位は三菱電機と、トップ3ほか上位にはFA(制御機器)メーカが数多く並んだ。また、TOTO、パナソニック電工、INAXなど建材メーカも上位に並んだ。
その他、電子部品サイトのオムロン、オフィス機器ではキヤノン、建設機械ではコマツ、医療用医薬品ではアステラスメディカルネットが上位となった。
※順位は240社中のもの。
順位 | サイト名 | 製品・サービス分野 | ニーズ充足度(%) |
---|---|---|---|
1 | オムロン(Industrial Automation) | FA(制御機器等) | 58.4 |
2 | キーエンス | FA(制御機器等) | 48.8 |
3 | 三菱電機(MELFANSweb) | FA(制御機器等) | 43.4 |
4 | 富士電機機器制御 | FA(制御機器等) | 36.6 |
5 | TOTO(建築専門家向けサイトCOM-ET) | 建材、住設機器、ビル・店舗設備 | 35.4 |
6 | パナソニック電工(制御機器) | FA(制御機器等) | 35.2 |
7 | オムロン(電子部品情報サイト) | 電子部品・材料 | 33.0 |
7 | キヤノン(オフィス機器) | オフィス機器 | 33.0 |
9 | コマツ | 建設機械 | 32.6 |
10 | パナソニック電工(住宅・建築設備 専門家向けサイト) | 建材、住設機器、ビル・店舗設備 | 32.4 |
11 | パナソニック電工(照明・電気設備のEbox) | 建材、住設機器、ビル・店舗設備 | 32.2 |
11 | パナソニック電工SUNX | FA(制御機器等) | 32.2 |
13 | パナソニック電工(住宅設備と建材 ビジネスサイト) | 建材、住設機器、ビル・店舗設備 | 31.4 |
14 | INAX(ビジネスユーザー「いいナビ」) | 建材、住設機器、ビル・店舗設備 | 31.2 |
15 | アズワン | ライフサイエンス研究用製品・サービス | 30.3 |
16 | オリエンタルモーター | FA(制御機器等) | 30.2 |
17 | キヤノン(プロダクションプリンター) | 印刷用機器・資材 | 30.0 |
18 | アステラス メディカルネット | 医療用医薬品 | 28.6 |
18 | 第一三共(DS-Medipark医療関係者向け情報) | 医療用医薬品 | 28.6 |
18 | 武田薬品工業(医療関係者向け情報) | 医療用医薬品 | 28.6 |
21 | IDEC | FA(制御機器等) | 28.0 |
21 | NEC(コンピュータプラットフォーム) | サーバー・ストレージ・ネットワーク機器 | 28.0 |
23 | 日本マイクロソフト(法人向け総合) | ソフトウエア・ミドルウエア | 27.6 |
24 | デル(サーバー/ストレージ/ネットワーク) | サーバー・ストレージ・ネットワーク機器 | 27.4 |
25 | パナソニック電工(制御機器) | 電子部品・材料 | 27.2 |
26 | 日立建機 | 建設機械 | 26.8 |
27 | 日本ヒューレット・パッカード(サーバー&システム) | サーバー・ストレージ・ネットワーク機器 | 26.6 |
28 | ダイキン工業(業務用エアコン) | 建材、住設機器、ビル・店舗設備 | 26.4 |
29 | リコー(デジタル印刷機) | 印刷用機器・資材 | 26.2 |
30 | ファイザー(PfizerPRO医療関係者のための情報サイト) | 医療用医薬品 | 25.8 |
30 | 三菱電機(HAISEI web) | FA(制御機器等) | 25.8 |
30 | 横河電機 | 計測機器 | 25.8 |
調査概要
調査の目的:BtoBサイトのビジネス貢献度を評価
調査方法:インターネットでのアンケート調査
調査対象者:仕事上で該当製品・サービスの購入・選定に関与している人
調査期間:2011年4月19日~5月9日
調査依頼数:1,128,736人
有効回答数:9,936人
調査対象サイト:240
ランキングの見方
総合ランキングの基準であるニーズ充足度は「アクセス率×ニーズ充足率」によって算出される。アクセス率はターゲットユーザーに占める業務目的でのアクセス経験者(ただし過去1年以内)の割合である。ニーズ充足率はアクセス経験者のうちウェブサイトによって情報ニーズが充足された人の割合である。
調査の詳細はこちらからご覧ください。
印刷する