ブランド戦略通信 │トライベック・ブランド戦略研究所

Web Equity調査結果分析2014

第2回:経営者とWeb担当者とのギャップを埋めるWebサイト価値

Webサイト価値とは、経営者が理解できる「金額」と「順位」の2つの単位を共通尺度にすることによって、その企業のオンライン活動が実現した価値を表現したものである。

本調査は多くの業界を束ねる形で行われているが、金額に換算することによって、業界が異なっても同じ尺度でのランキングにすることができる。

 Webサイト価値ランキング(2014年)、1位全日空(ANA)110,773百万円、2位日本航空(JAL)87,004百万円、3位トヨタ自動車85,398百万円、4位NTTドコモ79,473百万円、 5位アップル74,991百万円、6位ソフトバンク61,946百万円、7位本田技研工業61,442百万円、8位積水ハウス59,351百万円、9位ソニー57,669百万円、10位au57,334百万円

【図1】 Webサイト価値ランキング(2014年)

名称は「Webサイト価値ランキング」だが、対象とする活動は自社の公式サイトのほか、ブランドサイトやECサイト、ソーシャルメディアにおける公式アカウントなど、当企業が行うあらゆるデジタルコミュニケーション活動を含んでいる。

当調査は、アクセスに始まりオンラインでのさまざま行動を経て店頭などオフラインで購買するといった、消費者による一連の購買行動を把握し、Webサイトがもたらしたビジネスへの貢献度を評価するというコンセプトで設計されている。

Webサイト価値を上げるとは、一連の消費者の行動をできるだけ高い水準に保つことにほかならない。

このようなことから、自社のWebサイトが世の中でどのような位置付けにあるかを知り、さらに上位を目指すことは意義ある活動であるといえる。

調査結果を社内で報告する際には自社のデジタル活動トータルの成果、という視点が求められる。これは会社の上位者から見ると今後の経営資源配分を考える上で重要な視点である。

会社組織は担当分野によって細分化されており、収益を生まない部門でもWebサイトは利用されている。もちろん、収益部門でも利用されている。これらを個別的に見るだけでは多くが間接部門の固定費にしか見えないが、総合的に評価することで収益貢献モデルが見えてくるのである。

参考

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