ブランド戦略通信 │トライベック・ブランド戦略研究所

Web Equity調査結果分析2012

第3回:サイト関与率は安定した推移

サイト効果を構成する一方の要素であるサイト利用率は毎年のように上下動を繰り返しているが、もう一方の要素であるサイト関与率(購入者がウェブサイトから得た購入に必要な情報の割合)は安定的に推移している。

グラフは2003年以来のサイト関与率の推移を示している。サイト関与率は2003年から2005年の間は急激な変化が見られるものの、それ以降は安定的に推移していることがわかる。特に、ここ数年はほぼ50%を少し下回る水準となっている。

このように、サイト利用率の変動には、購入検討時にウェブサイトを参照するかどうかは、自社サイトへの誘導状況やそこでの購買意欲の喚起度などによって左右され、その時々の施策の巧拙が現れやすいことが示唆されている。一方、サイト関与率の推移には、いったん購買意欲がある状態に移行すれば、そこから先のウェブサイトの効果は比較的安定したものが見込まれることが示唆されている。

ただし、サイト関与度が低い場合は要注意である。そのようなサイトでは、折角自社サイトに来訪したにも関わらず、あまり得るものがなく帰ってしまったユーザーが少なくなかったことが強く疑われる。

このように、自社サイトにおける売上効果の最大化を図るためには、サイト効果の各要素を慎重に分析することが重要である。

Alt代替テキスト サイト関与率の推移(2003~2012年、全調査対象サイト平均) 2012年:48.8、 2011年:46.9、 2010年:48.7、 2009年:45.8、 2008年:47.6、 2007年:49.1、 2006年:50.5、 2005年:53.5、 2004年:43.9、 2003年:35.5

【図1】サイト関与率の推移(2003~2012年、全調査対象サイト平均)

参考

印刷する 印刷する