ブランド戦略通信 │トライベック・ブランド戦略研究所

Web Equity調査結果分析2010

第4回:サイト関与率と口コミ関与率

サイト利用者が購入のために企業Webサイト経由で入手した情報の割合をサイト関与率と呼ぶ。サイト関与率は09年まで減少傾向にあったが、10年はやや増加した(図1)。

サイト関与率:2010年48.7%,2009年45.8%,2008年47.6%,2007年49.1%,2006年50.5%,2005年53.5%,2004年43.9%,2003年35.5%

【図1】サイト関与率の動向(2003-2010年)

サイト関与率の対象は製品・サービスに自社のブランドを冠する企業Webサイトである。同じインターネット経由の情報であっても、当企業以外のWebサイトの情報は含まない。

企業以外のWebサイトで購入時の有力な情報源は口コミである。

2009年までサイト関与率が低下を続けた主要な要因も口コミの重要性が高まってきたことが影響していると考えられる。

そこで、Web Equityでは2010年からサイト関与率のほかに口コミ関与率の把握を行うことになった。

サイト関与率と口コミ関与率の業種平均をプロットしたのが図2のグラフである。

電子・電機、自動車・バイクでは、サイト関与率と口コミ関与率がほとんど変わらず、いずれも高いことがわかる。また、運輸・レジャー、医薬品ではサイト関与率の方が口コミ関与率よりかなり高い。逆に、エネルギー・素材はサイト関与率より口コミ関与率の方が高い。サイト関与率は当企業のサイトに対するユーザーの有用度評価の表出という側面があり、ユーザー評価の高いサイトはサイト関与率が高いことが多い。また、口コミ関与率は高いにも関わらずサイト関与率が低い場合は、ユーザーはその企業サイトにあるの製品・サービスの情報を積極的に評価していない可能性が高い。

(サイト関与率,口コミ関与率;単位%),全体平均 (48.7,35.5),電子・電機 (46.2,41.5),情報・通信 (51.1,33.6),自動車・バイク(43.5, 38.1),住宅関連 (46.2,31.6),トイレタリー(54.7,37.5),医薬品 (54.3,35.6),趣味・娯楽 (49.2,39.7),食品・飲料 (41.6,25.3),運輸・レジャー (61.4, 36.7),流通 (47.6,38.6),金融 (54.3,35.8),エネルギー・素材 (38.6,44.6)

【図2】サイト関与率と口コミ関与率(2010年)

参考

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