日本ブランド戦略研究所 | Japan Brand Strategy » 企業情報サイト調査

本調査のデータ構造

japanbrand — Wed, 12 Oct 2011 09:07:27 +0000

本調査のデータ構造を示します。

こちらからダウンロードいただけます（PDF)。

お問い合わせ・お申込み

japanbrand — Wed, 12 Oct 2011 07:55:51 +0000

お申し込み方法

こちらの用紙に必要事項をご記入のうえ下記宛先までお申し込みください。

企業情報サイト調査申込用紙（PDF）

お問い合わせ先

株式会社日本ブランド戦略研究所
〒105-0021　東京都港区東新橋1-3-9　楠本第6ビル
TEL：03-3571-5126　　FAX：03-3571-5127
mail：こちら

サービスメニュー・料金

japanbrand — Wed, 12 Oct 2011 07:52:16 +0000

サービスメニュー・料金

企業情報サイト調査では、基本パッケージ、オプションの２つのサービスメニューをご用意しています。

オプションは基本パッケージの内容に基づいて分析レポートを作成しますので、基本パッケージのご購入が前提となります。

【表1】納品物の一覧表

*1‥貴社サイトとご希望の比較対象３社の調査結果（ＧＴのみ）を比較したものになります。

*2‥オプションはご希望であれば報告会を実施します。

料金はすべて税別です。

お支払条件：ご請求月の翌月末までに指定口座にお振込みください。また、振込手数料はご負担ください。支払が通常より遅いと見込まれる場合には1日あたり0.072%の割増料金を上乗せした金額をご請求いたします。ただし、これは遅延損害金(年利26.28%)の請求を妨げるものではありません。

分析レポートのアウトプット例

オプションの分析レポートは基本パッケージの内容に基づいて作成しますので、基本パッケージのご購入が前提となります。

分析レポートでは、貴社サイトに関する報告会形式の資料を作成します。内容は業界の動向、貴社・他社の現状、課題、改善案などです。

詳しくはこちらをご覧ください。

セミナーのご案内

japanbrand — Wed, 12 Oct 2011 06:39:12 +0000

本セミナーで使用した資料のデータを販売します。お申し込みはこちらから。

内容	「企業情報サイト調査2011」の調査結果の説明「Web Equity in China 2011」の調査結果の説明
日時	2011年12月6日（火）13：30〜15：45（13：00開場）
場所	東京コンファレンスセンター・品川（品川駅徒歩2分、http://www.tokyo-cc.co.jp/access.html）
料金	無料。ただし、1社2名様まで。
定員	60名
お申し込み期間	終了しました。

調査対象サイト

japanbrand — Wed, 12 Oct 2011 06:30:49 +0000

食品・水産

サントリー,サッポロビール,キリンビール,キリンビバレッジ,アサヒビール,アサヒ飲料,日本コカ・コーラ,伊藤園,ヤクルト本社,ポッカコーポレーション,伊藤ハム,日本ハム,明治ホールディングス,森永乳業,雪印メグミルク,ニッスイ（日本水産）,ニチレイ,マルハニチロホールディングス,キユーピー,味の素,カゴメ,ハウス食品,キッコーマン,ミツカングループ本社,カルビー,江崎グリコ,日清食品ホールディングス,東洋水産,山崎製パン,ＪＴ（日本たばこ産業）

化学・繊維

大塚ホールディングス,武田薬品工業,大正製薬ホールディングス,中外製薬,アステラス製薬,第一三共,日東電工,住友化学,積水化学工業,帝人,東レ,旭化成,資生堂,ユニ・チャーム,花王,ライオン,ポーラ・オルビスホールディングス,Ｐ＆Ｇ(プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン),富士フイルム,昭和電工,三井化学,日立化成工業,三菱化学,ＤＩＣ

電機・精密

デル,アップル,日本ＩＢＭ（日本アイ・ビー・エム）,日本ヒューレット・パッカード,アルパイン,日本サムスン,富士通,ＮＥＣ（日本電気）,三菱電機,日立製作所,カシオ計算機,ダイキン工業,パナソニック,パナソニック電工,シャープ,東芝,ソニー,ブラザー工業,京セラ,ＴＤＫ,村田製作所,オムロン,アルプス電気,横河電機,セイコーホールディングス,オリンパス,シチズンホールディングス,ルネサス　エレクトロニクス,アンリツ,山武,富士電機,ＪＶＣケンウッド,メルコホールディングス,アイ・オー・データ機器,パイオニア,三洋電機,キヤノン,エプソン（セイコーエプソン）,ニコン,富士ゼロックス,コニカミノルタホールディングス,リコー

機械・輸送用機器

トヨタ自動車,日産自動車,ホンダ（本田技研工業）,マツダ,富士重工業,三菱自動車工業,川崎重工業,スズキ,ダイハツ工業,いすゞ自動車,日野自動車,ＩＨＩ,三菱重工業,コマツ（小松製作所）,日立建機,クボタ,セガサミーホールディングス

鉄・非鉄・建設・不動産

新日本製鐵,JFEホールディングス,住友金属工業,日立金属,住友電気工業,三菱マテリアル,住友林業,積水ハウス,住友不動産,大和ハウス工業,三井不動産,三菱地所,大林組,鹿島建設,清水建設,大成建設,竹中工務店,日揮

窯業・金属製品・ゴム製品

ＴＯＴＯ,ＬＩＸＩＬ,日本ガイシ,旭硝子,ブリヂストン,東洋ゴム工業

その他製造

ヤマハ,コクヨ,タカラトミー,バンダイナムコホールディングス,凸版印刷,アシックス

電力・ガス・石油製品

東京電力,東京ガス,大阪ガス,関西電力,中部電力,東北電力,九州電力,ＪＸホールディングス,出光興産,コスモ石油,昭和シェル石油,東燃ゼネラル石油

運輸

JR東日本（東日本旅客鉄道）,JR東海（東海旅客鉄道）,JR西日本（西日本旅客鉄道）,近鉄（近畿日本鉄道）,小田急電鉄,東武鉄道,ＡＮＡ(全日本空輸）,ＪＡＬ(日本航空）,ヤマトホールディングス,日本通運,商船三井,日本郵船

情報・通信

ＮＴＴコミュニケーションズ,ＮＴＴ東日本（東日本電信電話）,ＮＴＴ西日本（西日本電信電話）,日本マイクロソフト,ヤフー,イー・アクセス,ＮＴＴドコモ,ＫＤＤＩ,ソフトバンク,Ｊ：ＣＯＭ（ジュピターテレコム）,野村総合研究所,日本オラクル,キヤノンマーケティングジャパン,ＮＴＴデータ,伊藤忠テクノソリューションズ,大塚商会,SＣＳＫ（旧：住商情報システム/CSK),日本ユニシス,コナミ,スクウェア・エニックス・ホールディングス,シマンテック,トレンドマイクロ,マカフィー,リクルート,ＮＨＫ（日本放送協会）,日本テレビ放送網,ＴＢＳホールディングス（東京放送）,フジテレビ,テレビ朝日,テレビ東京ホールディングス

サービス

ベネッセコーポレーション,セコム,オリエンタルランド,パソナグループ,トランスコスモス,電通

商業

セブン-イレブン・ジャパン,イトーヨーカ堂,ファミリーマート,ローソン,ファーストリテイリング,良品計画,日本マクドナルド,モスフードサービス,吉野家ホールディングス,ゼンショーホールディングス,ヤマダ電機,ビックカメラ,イオン,ダイエー,高島屋,三越伊勢丹ホールディングス,J.フロントリテイリング（大丸・松坂屋）,楽天,三菱商事,三井物産,住友商事,伊藤忠商事,丸紅,双日

金融・保険

三菱UFJフィナンシャル・グループ,みずほフィナンシャルグループ,三井住友フィナンシャルグループ,新生銀行,りそなホールディングス,三井住友トラスト・ホールディングス,野村ホールディングス,大和証券グループ本社,ソニーフィナンシャルホールディングス,東京海上日動火災保険,損害保険ジャパン,三井住友海上火災保険,日本生命,第一生命,住友生命,明治安田生命,アフラック（アメリカンファミリー生命）,メットライフアリコ,全労済,日本郵政,オリックス,クレディセゾン,アコム,プロミス

前回調査からの変更点

japanbrand — Wed, 12 Oct 2011 06:02:40 +0000

調査方法、調査項目の変更はありません。

調査対象企業（調査対象サイト）の一部を入れ替えました。調査対象企業（調査対象サイト）の一部を入れ替えました。また、会社組織、社名・ブランド変更に伴い、調査対象サイトや表記の修正を行いました。主な変更点は下記の通りです。なお、具体的な調査対象サイトは「調査対象サイト一覧」をご確認ください。
食品・水産

「ミツカン」を「ミツカングループ本社」に変更しました。
「カルビー」を新規追加しました。
「日清食品」を「日清食品ホールディングス」と入れ替えました。

化学・繊維

「大塚製薬」を「大塚ホールディングス」と入れ替えました。
「大正製薬」を「大正製薬ホールディングス」と入れ替えました。
「ポーラ・オルビスホールディングス」を新規追加しました。

電機・精密

「富士電機ホールディングス」を「富士電機」に変更しました。
「JVC・ケンウッド・ホールディングス」を「JVCケンウッド」に変更しました。

機械・輸送用機器

「クボタ」を新規追加しました。
「セガ」と「サミー」を「セガサミーホールディングス」と入れ替えました。

鉄・非鉄・建設・不動産

「JFEスチール」を「JFEホールディングス」と入れ替えました。

窯業・金属製品・ゴム製品

「ＩＮＡＸ」と「トステム」を「LIXIL」と入れ替えました。
「日本ガイシ」を新規追加しました。

電力・ガス・石油製品

「ＪＸ日鉱日石エネルギー」を「ＪＸホールディングス」と入れ替えました。

情報・通信

「マイクロソフト」を「日本マイクロソフト」に変更しました。
「ソフトバンクテレコム」と「ソフトバンクモバイル」を「ソフトバンク」と入れ替えました。
「Ｊ：ＣＯＭ（ジュピターテレコム）」を新規追加しました。
「ＣＳＫ」を「ＳＣＳＫ」と入れ替えました。
「スクウェア・エニックス」を「スクウェア・エニックス・ホールディングス」と入れ替えました。
「テレビ東京」を「テレビ東京ホールディングス」と入れ替えました。

サービス

「パソナグループ」を新規追加しました。

商業

「吉野家」を「吉野家ホールディングス」と入れ替えました。
「ゼンショー」を「ゼンショーホールディングス」に変更しました。

金融・保険

「三菱東京ＵＦＪ銀行」を「三菱UFJフィナンシャル・グループ」と入れ替えました。
「みずほ銀行」を「みずほフィナンシャルグループ」と入れ替えました。
「三井住友銀行」を「三井住友フィナンシャルグループ」と入れ替えました。
「りそな銀行」を「りそなホールディングス」と入れ替えました。
「住友信託銀行」を「三井住友トラスト・ホールディングス」と入れ替えました。
「メットライフアリコ」を新規追加しました。
「日本郵政」を新規追加しました。

調査概要

japanbrand — Wed, 12 Oct 2011 05:58:32 +0000

調査方法	インターネットによるアンケート調査
サンプル数	総数：12,600人（1企業あたり300人）
対象サイト数	251
スケジュール	調査実施:2010年10月6日（木）〜10月19日(水）結果ダイジェストのリリース:11月中セミナー:12月6日（火）納品開始:12月上旬

調査の流れ

japanbrand — Wed, 12 Oct 2011 05:56:57 +0000

最初に対象者を選定します(スクリーニング調査)。
条件に合致した対象者を本調査に誘導します。
本調査ではまずウェブサイト閲覧前の企業信頼度を把握します。
次いで、対象者に企業情報サイトのURLを提示します。対象者はコンテンツを探して閲覧した上で設問に回答します。
指定コンテンツの閲覧と評価が全て終了した後に改めて対象者の企業信頼度を把握します。

主要調査事項

japanbrand — Wed, 12 Oct 2011 05:53:49 +0000

「企業情報サイト調査2011」における主要検討事項は以下の3点です。

	ユーザーにコンテンツを指定して閲覧してもらい、現状評価と改善点の抽出を行います。
	ウェブサイト閲覧前後での企業信頼度の変化を把握します。
	上記指定コンテンツにとどまらず、今後強化すべきコンテンツをユーザーニーズに基づいて明らかにします。

１．コンテンツの評価と改善点

コンテンツ毎に評価の視点を設定した上でユーザー評価を把握し、改善点を明らかにします。

２．企業信頼度向上への寄与度

サイト閲覧前後での企業信頼度の変化を把握し、企業情報サイトの効果を明確化します。

３．今後強化すべきコンテンツ

企業信頼度に影響度の高いコンテンツと自社の評価を比較し、企業信頼度向上のために強化すべきコンテンツを明確化します。

今回対象者が評価するコンテンツ以外に、ユーザーのニーズが高く企業情報として有意義と考えられるコンテンツを抽出します。

調査対象者

japanbrand — Wed, 12 Oct 2011 05:52:12 +0000

調査対象者は業種ごとに抽出した企業情報サイトユーザーです。

業種名と該当企業名は「調査対象サイト一覧」をご覧ください。

注：上記のほか、分析のために次の切り口を用意しています。（顧客、投資家、業界関係者、地域社会、行政関係者）