視聴率

• ターゲットに対する到達度
• アクセス経路
• 非アクセス者の理由

ユーザー評価

• コンテンツ評価
• ユーザーのイメージ
• ニーズ充足度とその理由

営業補完度

• 仕事の情報源とWebサイトの位置付け
• サイト閲覧後のアクション（問い合わせなど）

昨年のIT業界の162サイトに加え、計測機器、建設機械、建材・住設機器、オフィス機器、金融サービス、医療用医薬品、ライフサイエンス分野などBtoBのサイトが幅広く調査対象となりました。（合計288サイト） BtoBサイトの視聴率を把握

BtoBサイトの視聴率が競合他社と比較できます。インターネット視聴率では家庭からのアクセスしかわかりません。ビジネス目的の視聴動向が分かるのは本調査だけです。 Webサイトのビジネス貢献度を評価

各サイトの利用経験者のその後の行動履歴を把握します。問い合わせなどに結びついたかなど、Webサイトの営業補完度を明らかにし、ビジネスへの貢献度を評価します。 ]]> http://japanbrand.jp/product/bb/bb2007/point.html/feed/ 0 http://japanbrand.jp/product/bb/bb2007/framework.html http://japanbrand.jp/product/bb/bb2007/framework.html#comments Thu, 05 Apr 2007 00:00:00 +0000 japanbrand http://japanbrand.jp/doc/?p=204 自社サイトへの誘導＝接触の効果、好感効果などの広告効果と、営業補完につながる購入検討や問い合わせなどの行動効果を明らかにします。

• 主要な製品・サービス分野ごとに主要企業を選定しました。
• したがって、調査対象サイトも主要な製品・サービスごとに指定しました。（一部例外があります。）

対象者（ターゲット）の選定方法

• 企業で外部からの製品・サービスの選定に関与する人を選定します。
• その中から対象製品・サービスの購入・利用に関与する人をターゲットとして選定します。

ASML、キヤノン(半導体/産業機器)、ニコン(精機カンパニー)、ニコン(インストルメンツカンパニー)、日立ハイテクノロジーズ(デバイス製造・評価・解析装置)、ウシオ電機、アドバンテスト(製品とサポート)、積水化学工業(P2事業推進部)、横河電機(半導体製造関連機器とシステム)、東京エレクトロン、大日本スクリーン製造(半導体製造装置)、東京精密

【計測機器】

横河電機(計測器事業)、アジレント・テクノロジーズ、アンリツ、ニコン(インストルメンツカンパニー)、アドバンテスト、東京精密、島津製作所、富士電機システムズ、堀場製作所、ミツトヨ、ライカマイクロシステムズ、日本電子

【電子部品・材料】

インテル、NECエレクトロニクス、サムスン電子(半導体)、東芝(セミコンダクター社)、日本テキサス・インスツルメンツ、ルネサステクノロジ、エルピーダメモリ、三洋電機(三洋半導体)、ソニー(セミコンダクター&LCD)、富士通(電子デバイス・半導体)、松下電器産業(半導体社)、ローム、松下電工(電子材料本部)、日立化成工業、住友ベークライト、住友スリーエム、日東電工、富士フイルム(業務用製品・産業用機材)、旭化成エレクトロニクス、旭硝子(エレクトロニクス&エネルギー事業)、東レ(電子情報材料製品)、三菱マテリアル(エレクトロニクス関連製品)、信越化学工業、昭和電工、京セラ(電子部品)、京セラ(ファインセラミックス)、京セラ(半導体部品・光通信部品)、アルプス電気、太陽誘電、TDK(産業向け製品)、村田製作所、オムロン(電子部品)、積水化学工業(ケミカルスペシャリティ事業部)、積水化学工業(ファインケミカル事業部)、東芝(ディスプレイ・部品材料統括)、リコー(産業向け製品)、日立電線、住友電気工業、古河電気工業、ミツミ電機、三洋電機(モバイルエナジーカンパニー)、セイコーインスツル(電子デバイス)、シャープ(電子デバイス)、セイコーエプソン(電子デバイス)、パナソニックエレクトロニクスデバイス、アナログ・デバイセズ、リニアテクノロジー、ザイリンクス

【機械部品】

THK、日本精工(精機製品)、日本精工(ベアリング)、ジェイテクト、NTN(転がり軸受関連製品)、NTN(滑り軸受関連製品)、不二越、ミネベア、日本電産、マブチモーター、日本サーボ、オリエンタルモーター

【FA・制御機器】

富士電機機器制御、オムロン(制御機器)、キーエンス、SUNX、松下電工(制御機器本部)、横河電機、山武、三菱電機(MELFANSweb)、松下電器産業(FA)、安川電機、ファナック、川崎重工業(カワサキロボット)

【サーバー・ワークステーション・ストレージ・ネットワーク機器】

NEC(NEC8番街)、日本IBM(法人の皆様)、日本ヒューレット・パッカード、日立製作所(IT(情報・通信)総合サイト)、富士通(コンピュータプラットフォーム)、富士通(ネットワーク機器)、アライドテレシス、エクストリーム ネットワークス、シスコシステムズ、ソニー(bit-dirive)、サン・マイクロシステムズ、デル

【ソフトウエア・ミドルウエア】

日立製作所(ミドルウエア・プラットフォームソフトウエア)、富士通(ソフトウエア)、NEC(ソフトウエア)、日本IBM(ソフトウエア)、日本IBM(IBM Information Management software)、日本NCR(テラデータ事業本部)、コンピュータ・アソシエイツ、EMCジャパン、シマンテック、マカフィー、トレンドマイクロ、ジャストシステム(企業のお客様)、日本オラクル(Oracle Database)、日本オラクル(Oracle Applications)、日立ソフトウエアエンジニアリング、NECソフト、NECシステムテクノロジー、マイクロソフト(法人向け総合)、SAPジャパン、NTTデータシステムズ、オービックビジネスコンサルタント、富士ソフト、SAS Institute Japan、日本ビジネスオブジェクツ

【通信・ネットワーク・セキュリティ・運用サポート】

NTTコミュニケーションズ(法人のお客さま)、NTTドコモ(ビジネスオンライン)、KDDI(法人サービス)、ソフトバンクテレコム(法人のお客さま)、ソフトバンクモバイル(法人のお客さま)、日本アバイア、ウィルコム(法人向け)、アッカ・ネットワークス(企業のお客様)、京セラコミュニケーションシステム、インターネットイニシアティブ、NTT東日本(企業のお客様向け)、NTT西日本(ソリューション営業本部)、日本ベリサイン、サイバートラスト、日本ジオトラスト、日本コモド、セコムトラストシステムズ、RSAセキュリティ、日立コミュニケーションテクノロジー、NECフィールディング(法人のお客さま)、日立電子サービス、富士通サポートアンドサービス、ユニアデックス、リコーテクノシステムズ

【情報システム・ソリューション・コンサルティング】

アイネス、インテック、CSKシステムズ、新日鉄ソリューションズ、TIS、東芝ソリューション、富士通(ITサービス、ソリューション)、日本IBM(サービス&ソリューション)、NEC(ソリューション・サービス)、IBM ビジネスコンサルティング サービス、アクセンチュア、アビームコンサルティング、伊藤忠テクノソリューションズ、横河電機(現場-経営 直結ソリューション)、電通国際情報サービス、ネットワンシステムズ、野村総合研究所、キヤノン(ソリューション)、インフォコム、シーエーシー(CAC)、ダイキン工業(ダイキンCOMTEC)、住商情報システム、日立情報システムズ、富士通ビジネスシステム、NTTデータ、日本BEAシステムズ、大塚商会(製品・ソリューション)、ニイウス、日本電子計算、日本ユニシス、松下電器産業(パナソニック システムソリューションズ社)、内田洋行(情報システム関連)、インテージ、ミロク情報サービス、三井情報、ソフトバンクテクノロジー(ソリューション)

【建設機械】

コマツ、新キャタピラー三菱、日立建機、コベルコ建機、住友建機、タダノ、石川島建機、クボタ(建設機械事業部)、新明和工業、川崎重工業(建設機械ビジネスセンター)、三菱重工業(汎用機・特車事業本部)、JFEエンジニアリング

【建材、住設機器、ビル・店舗設備】

TOTO(COM-MET 建築専門家のための情報サイト)、INAX(いいなび ビジネスユーザー向け情報サイト)、松下電工(住まいの設備と建材 ビジネスサイト)、松下電工(照明・電気設備のEbox)、松下電工(bizナショナル)、東芝ライテック(ビジネスのお客様)、YKK AP(建築・設計関係者向けサイト)、東京電力(法人のお客さま)、東京ガス(業務用・工業用お客さま)、新日本石油(省エネ機器・サービス)、日立製作所(省エネルギー)、三菱電機(工場とビル・店舗の省エネルギーサイト)、日立製作所(昇降機)、三菱電機(エレベーター・エスカレーター)、東芝エレベータ、日本オーチス、シンドラーエレベータ、日立アプライアンス(総合空調)、ダイキン工業(空調製品)、三菱重工業(冷熱事業本部)、東芝キャリア、京セラ(公共・産業用太陽光発電システム)、シャープ(産業用太陽光発電システム)、三洋電機(公共・産業用太陽光発電システム)

【オフィス機器】

リコー(オフィス向け製品)、富士ゼロックス、キヤノン、コニカミノルタホールディングス(ビジネスプロダクト)、京セラミタ、セイコーエプソン(オフィリオ)

【ドキュメントソリューション】

リコー(ソリューション)、富士ゼロックス(ソリューション&サービス)、キヤノン(ソリューション)、ブラザー工業、沖電気工業(ソリューション)、セイコーエプソン(ビジネスソリューション)

【医療用医薬品】

武田薬品工業(医療関係者向け情報)、第一三共製薬(医療従事者向け情報)、アステラス製薬(Astellas Medcial Net)、エーザイ(医療関係者のみなさまへ)

【医療機器】

キヤノン(医療機器)、富士フイルム(業務用製品・医療)、コニカミノルタヘルスケア、GE横河メディカルシステム、日立メディコ、東芝メディカルシステムズ、オリンパス(内視鏡情報のサイトメディカルタウン)、フジノン東芝ESシステム(医療関係者向け)

【ライフサイエンス研究用製品・サービス】

GEヘルスケア バイオサイエンス、アプライドバイオシステムズジャパン、バイオ・ラッド・ラボラトリーズ、島津製作所(島津バイオテクジャパン)、富士フイルム(業務用製品・ライフサイエンス)、タカラバイオ、インビトロジェン、和光純薬工業、キアゲン、ニコン(インストルメンツカンパニー)、オリンパス(バイオ製品)、ライカマイクロシステムズ

【金融サービス】

東京三菱UFJ銀行(企業のお客様へ)、みずほコーポレート銀行、みずほ銀行(法人のお客さま)、三井住友銀行(法人のお客さま)、りそな銀行(法人のお客さま)、新生銀行(法人のお客さまへ)、オリックス(法人のお客さま)、日立キャピタル(法人のお客様)、三井住友銀リース、三菱UFJリース、住商リース、東京リース、野村證券(法人のお客様)、大和証券SMBC、みずほ証券、日興シティグループ証券、三菱UFJ証券(法人のお客さまへ)、新光証券(法人のお客様)、オリエントコーポレーション(加盟店・法人のみなさま)、ジャックス(法人・加盟店サービス)、セントラルファイナンス(加盟店・法人の皆様)、アプラス(法人・加盟店のお客さま)、三菱UFJニコス(法人・加盟店の皆さま)、クオーク(法人・加盟店の皆さま)

• ターゲットへのリーチから問い合わせまでの一連のビジネスプロセスの中で、Webサイトがどのように営業を補完しているかを分析します。
• また、ビジネスプロセスのどの段階に貴社サイトの改善すべきポイントがあるかを明らかにします。

サイトイメージ・コンテンツ分析

• 貴社のBtoBサイトに対するイメージや、コンテンツごとの評価を提供します。
• この結果を分析することによって、どのようなサイトイメージやコンテンツを強化すべきかを導き出します。

属性別分析

• 年齢、職業、職種、購入金額などの属性別分析により、さまざまな角度からの貴社のBtoBサイトの評価を把握することが可能となります。

Webサイトを活用したビジネス戦略の立案

ビジネスに対するWebサイトの寄与の状況を踏まえ、今後自社のビジネスを伸ばすためにどれだけWebサイトに資源配分を戦略的に行うべきかについて、検討材料を提供します。

Webマーケティングにおけるビジネスプロセスの改善

ターゲットユーザーが自社サイトに接触し、閲覧からアクションまで一連のビジネスプロセスの中で、自社が抱える問題点がどこにあるのかを明確化します。これによってビジネスプロセスを改善するための適切な情報が得られます。

自社サイトへの誘導策の強化

アクセスが少ない場合には、ターゲットユーザーにどうすればターゲットユーザーにアプローチできるかを検討する必要があります。本調査でターゲットユーザーの情報源を把握し、マーケティングミックスを再検討するなど、適切な対応を取ることができます。

Webサイトの改善

ニーズ充足度が低い場合には自社サイトのクオリティに問題があることが推測されます。ターゲットユーザーからの評価を詳しく分析することによって、サイトの改善ポイントが抽出できます。

サイト担当者の業績評価

Webサイトのビジネス貢献度の評価に基づいて、サイト担当者の業績評価が行えます。本調査は事業単位での把握を基本としていますので、事業別に業績評価が行えます。

• サイト評価を行うのはアクセス経験者に限定しました。
• 全般的傾向に関する項目を減らし、サイト毎の項目を増やしました。

この結果報告会は無料でご参加いただけます。多くの企業Webサイト担当者のご参加をお待ち申しあげております。

• （※）定員になり次第締め切らせていただきます。
• （※）企業Webサイトのご担当者を対象とさせていただいておりますので、それ以外の方はお断りさせていただく場合があります。予めご了承ください。

結果報告会のお申し込み方法

お申し込みの際は、こちらの用紙に必要事項をご記入のうえ、弊社までFAXにてお申し込みください。

• 参加申込書（PDF書類、32KB）

お問い合わせ先

• 株式会社日本ブランド戦略研究所
• 〒105-0021　東京都港区東新橋1-3-9　楠本第6ビル
• TEL：03-3571-5126　　FAX：03-3571-5127
• メール: