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Brand Strategy journal ブランド戦略通信

Web Equity調査結果分析2015

第1回:本調査の基本コンセプト

Web EquityではWebサイト価値を算出し、ランキングを行っている。そのため、価値算出を目的であると認識している方は少なくないと思われる。

しかし、本調査の基本コンセプトは、アクセスから購入までの一連の消費者行動を把握することにある。調査対象企業の多くは店頭で商品を販売するメーカーや流通業者、サービス業者などである。購買に至るまでの一連の消費者行動の間に、店頭に行く、といったオフラインの行動が介在することがきわめて多い。このようなユーザーの行動はアクセスログ解析では把握できない。Web Equityでは、ユーザーに対するアンケート調査を活用することにより、アクセスログ上は分断されたユーザー行動を一連のものとして把握することを目的としている。

こうして把握できたユーザー行動の総体を企業への貢献として表現したものがWebサイト価値である。アクセスログでは個々のユーザー行動をひたすら分解し分析することが行われることが多いが、Webサイト価値はまずは総体として把握することに意義がある。このような物事の捉えがPVやUUといった指標を超えてその分野の専門家でないマネジメント層に対する訴求となるのである。

Webサイト価値は一種のシミュレーションであり、そこで用いられている単価をはじめとする各種パラメーターは各企業で任意に変更することもできなくはない。実際、PVに自社独自の単価をかけて(この場合は閲覧価値のみだが)サイト価値を独自に算定している企業もあるようである。

このようなアプローチもないではないが、250社を超える企業のランキングで示された結果は十分インパクトがあるものである。使い方しだいでWeb担当者の地位向上に大きく貢献することができるものと考えられる。

Web Equityでは、Webサイトによって得られる4つの効果(接触効果、好感効果、販売効果、ロイヤルティ効果)を把握し、企業が運営するWebサイトの事業貢献度を明らかにするためのプログラムである。 さらに、Webサイトの事業貢献度に基づき、Webサイト価値を評価する。 このような一連の調査結果に基き、Webサイトのマーケティング効果を高め、投資収益性を向上させるための分析を行うことを目的としている。

【図1】本調査の基本コンセプト

参考

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