ブランド戦略通信 │トライベック・ブランド戦略研究所

Web Equity調査結果分析2012

第5回:ケーススタディ1:携帯端末

携帯電話の事業において、ウェブサイトは非常に重要な位置付けを担っている。

それは、様々な商品の中で、サイト利用率が高いものの一つに数えられるからである。

とりわけアップルのサイト利用率は際立って高い。良く知られるように、同社のビジネスは垂直統合モデルであり、購入後も様々なサービスがオンライン上で提供される。同社の高いサイト利用率は端末単体にとどまらずサービスと融合したビジネスモデルの賜物である。

一方、日本の主要な携帯端末メーカーであるパナソニック、シャープのサイト利用率は必ずしも高くない。しかも、グラフには示されていないが前年から大幅にダウンしている。スマートフォンへのシフトが遅れたことも好ましくない影響を与えているものと考えられる。NECがかろうじて比較的高く、ソニーがそれを追っている状況だがいずれもアップルには及ばない。

また、サムスンに関しては、自社サイトを通じてのコミュニケーションは必ずしも盛んであるとはいえない。同社サイトは必ずしも情報は十分とはいえず、ユーザーは情報を求めて比較サイトや販売店サイトを訪問している状況が疑われる。

Alt代替テキスト 購入時に参考にした情報(購入者ベース、複数回答、%)、テレビ番組・CM、当企業のウェブサイト、競合他社のウェブサイト、掲示板やブログなどのコミュニティサイト、価格・商品比較サイト、販売店のウェブサイト、その他のウェブサイト、その他(店頭・店員など)の順に ソニー(17.5、17.5、4.8、11.1、17.5、11.1、7.9、68.3)、 パナソニック(8.7、10.9、0.0、4.3、10.9、6.5、4.3、78.3) シャープ(11.2、11.2、0.8、4.8、16.0、6.4、12.0、75.2) NEC(9.1、27.3、0.0、2.3、18.2、13.6、4.5、70.5) 富士通(15.3、16.7、1.4、11.1、20.8、9.7、5.6、75.0) サムスン(16.7、13.3、0.0、20.0、20.0、6.7、20.0、63.3) アップル(29.4、32.4、2.9、14.7、19.6、14.7、15.7、56.9)

【図1】携帯端末の購入時参考情報(2012)(購入者ベース、複数回答)

参考

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