Web Equityの調査コンセプトはWebサイトの効果と事業貢献度を評価し、さらにその価値を評価するというものである（図1）。
【図1】Web Equityの調査コンセプト
Web Equityのアウトプットの特徴として金額価値のインパクトが大きいためその注目度が高いが、実際の分析はベースとなる各効果に関するデータに対して行うことになる。
【図2】一般消費者に占める各行動者の割合
Web Equityでは大規模調査のメリットを活かして一般消費者がアクセスしてから購入するまでの推移（さらに購入後の動向）をサイト別に把握することができる（図2）。
グラフは調査対象260サイト平均で一般消費者に対してアクセス者、再訪問意向者、購入検討者、購入者がそれぞれどれだけの割合でいるかを示したものである。
これを見ると、過去1年間に平均13.7%のユーザーからアクセスしてもらい、そのうちおよそ3分の2（＝8.7÷13.7）の人が再訪問意向を持ち、さらにそのうち78%（＝6.8÷8.7）という大きな割合の人がその企業の製品・サービスを購入したことがわかる。
また、実際に購入にまで至ったのは29%（＝4.0÷13.7）である。
これを他社と比較することによって、自社のWebサイトの効果と効率性を知ることができる。
こうした分析を踏まえることによって、Webサイト統括部門は企業上層部に1年間通しての自社サイトの成果を報告し、あるいは今後の重点施策を検討する重要な情報を得ることができるであろう。